作家/ワークスタイル＆組織開発専門家である沢渡あまね氏が「デジタルワークの到達するところに“ダイバーシティ＆インクルージョン”が存在する」と話すように、デジタルワークでは、成長意欲や能力のある多様な人々がそれぞれの事情に関わらず正しく活躍できることが重要です。
この度、ドキュサインは米キャリア情報サイト Glassdoor が毎年発表する「雇用者が選ぶ最も働きやすい企業ランキング（2022年版）」において、米国の大企業カテゴリで27位、IT企業の中では14位にランクインしました。
テレワークなど新たな働き方が普及し、企業のオフィス縮小・削減や、地方移転なども加速しています。このような動きは、都市部の一極集中・地方創生といった社会問題の解決の一助としても期待されています。今回は、助成制度など政府・自治体によるテレワーク支援の最近の動向、そしてテレワーク移住のメリット・デメリットをみていきましょう。
ABWとは、Activity Based Working（アクティビティ・ベースド・ワーキング）の略称で、働き手が「いつ・どこで・誰と働くか」を決める働き方のこと。近年、日本企業でも採用され始め、ABWを実現するオフィス作りにも注目が集まっています。今回はABWの概要や効果の他、実際の導入事例について解説します。
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、テレワークの普及が急速に進みました。しかし、定着している企業はまだまだ少数派に過ぎないのではないでしょうか。本ブログ記事では、意外にも長いテレワークの歴史を振り返りながら、現在の定着度と今後の継続に向けたポイントを考えてみましょう。
この数ヶ月でテレワークを導入する企業は増加傾向にあり、在宅勤務をベースとした新しい働き方を採用したり、オフィスの規模を縮小し原則テレワークとする等、各社の取り組み方法は様々です。本ブログでは、テレワークの意味やはじめ方、また金銭的な負担を軽減する助成金・補助金についての記事をまとめてご紹介します。